営業戦略
「メンバーごとに『提案中』の判断がばらばらで、売上見込みが毎月ずれる」
「部下の案件が提案後に止まっても、どこでつまずいたのか把握できない」
「チームの受注率を上げたいが、どの工程から手を打てばよいか判断できない」
こうした悩みを抱える、営業マネージャーやチームリーダーの方は少なくありません。根本にあるのは、次の工程へ進む基準がチーム内でそろっていないことです。
同じ「先方で検討中」でも、他社と比較している案件と、決裁者の承認を待っている案件では、メンバーに指示すべき行動が異なります。工程名に加えて顧客の検討状況まで把握できれば、マネージャーが支援に入るべき場面も見極めやすくなるでしょう。
そこで本記事では、CLF PARTNERSが提供する「営業戦闘力診断」の5フェーズ(準備・接触・提案・締結・フォロー)をもとに、BtoB営業の基本的な流れと、仕組み化の3ステップを解説します。あわせて、改善の進め方や営業フローのテンプレートも紹介します。
CLF PARTNERSは累計400社以上、3,000人以上の営業パーソンを支援し、6カ月以内の成果にコミットしてきました。営業組織の課題に合わせた支援内容は、サービス紹介資料でご確認いただけます。
⇒サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら

この記事はこんな方におすすめです
- 担当者ごとに案件の進捗判断がばらつき、売上見込みが合わない方
- 提案後に止まる案件の原因を、工程ごとに特定したい方
- 営業フローのテンプレートを、自社の設計に活かしたい方
営業プロセスとは?
営業プロセスとは、見込み顧客へのアプローチの準備から、商談・契約・導入後のフォローまでを工程ごとに整理したものです。
各工程で「営業が何をするか」「顧客側で何が決まれば次に進めるか」を定めると、担当者は優先する行動を判断できます。管理者も案件の現在地を把握し、必要な支援を考えやすくなります。
たとえば、提案段階の目的を「顧客が自社に合う解決策か判断できる状態をつくる」と定めれば、営業は比較資料や導入計画など、判断に必要な情報を用意できます。このように、営業の行動と顧客の意思決定を結び付けることが、チームで使える営業プロセスの土台になります。
営業フロー・商談プロセスとの違い
営業フローは活動の順序や分岐、商談プロセスは顧客との商談の進め方を表す言葉として使われます。企業によって呼び方には幅があるため、本記事では次のように整理します。
| 用語 | 本記事で扱う範囲 |
|---|---|
| 営業プロセス | 営業活動全体の工程と、その目的・進捗の判断基準 |
| 営業フロー | 活動の順序や、保留・失注などへの分岐 |
| 商談プロセス | ヒアリングから提案・交渉・契約までの進め方 |
初回商談のあとに「提案へ進む」「時期を改めて連絡する」と分かれる経路は、営業フローで表現できます。そこに判断条件や担当者の役割を加えると、日々の案件管理にも使えます。社内で定義が異なる場合は、まず用語と管理範囲をそろえておきましょう。
【フロー図】BtoB営業プロセスはどんな流れで進む?基本の5工程

BtoBの営業活動は、準備・接触・提案・締結・フォローの5工程に分けて整理できます。
CLF PARTNERSが提供する「営業戦闘力診断」は、各工程に関する質問に答えることで、自分の営業の強みと課題を把握できる診断です。本記事では、この5工程に沿って、営業担当者が行うことと顧客に確認するポイントを解説します。
① 準備|見込み顧客を選び、商談前に課題の仮説を立てる
準備では、自社が支援できる見込み顧客を選び、商談で確かめる課題の仮説を立てます。事業内容や組織の変化を調べておけば、相手の状況に合う質問を用意できます。調査する際は、次の情報を優先するとよいでしょう。
- 事業の特徴と主な顧客
- 新拠点の開設や採用の動向
- 問い合わせに至った経緯
- 自社の類似顧客が抱えていた課題
拠点を増やしている企業であれば、情報共有や管理負担に課題があると仮定できます。そこで「拠点間の案件情報は、現在どのように集約していますか」と聞く準備をします。
仮説は商談で検証する出発点です。調べた事実と自分の推測を分け、当日確認する質問まで用意しておきましょう。
② 接触|初回商談で顧客の課題と導入目的を聞き取る
初回商談では、顧客が困っている場面と、解決後に実現したい状態を具体的に聞き取ります。要望の背景がわかると、提案すべき内容や優先順位が見えてくるはずです。
「案件管理を効率化したい」という相談なら、「直近の会議では、何の確認に時間がかかりましたか」と尋ねると、実務上の問題をつかみやすいでしょう。
企業が顧客との対話を重視していることは、公的調査からも読み取れます。経済産業省掲載の調査(回答24,588者)で、最も重視する差別化要素として選ばれた割合の上位は次のとおりです。
- 顧客との密着性・コミュニケーション:28.3%(最多)
- 高い品質:24.6%
商談の最後には、聞き取った課題と導入目的を自分の言葉で伝え、顧客の理解と一致しているか確かめてください。その合意が、次回の提案で扱うテーマを決める基準になります。
参考:経済産業省「中小企業・小規模事業者の実態把握に関する調査研究」
③ 提案|課題に合う解決策を示し、顧客と評価基準をすり合わせる
提案では、顧客の課題をどう解決するかを示し、採用を判断する基準を共有します。同じ製品でも、求められる成果によって説明すべき内容は変わります。会議資料の作成負担が課題なら、自動集計によって誰のどの作業が減るかを示す必要があるでしょう。
そのうえで、次のような質問を通じて評価基準を確認します。
- 今回、最も重視する条件は何ですか
- 社内では何を基準に比較しますか
- 判断に必要な資料はありますか
こうして判断条件を把握すれば、次回は不足している材料に絞って説明できます。提案の終わりには、顧客が評価できた点と、追加で確かめたい点を整理しておきましょう。
④ 締結|顧客の社内稟議を支援し、双方が契約条件に合意する
締結では、顧客の承認手続きを支援し、価格・提供範囲・開始時期などの条件を合意します。商談相手が導入に前向きでも、決裁者への説明や予算承認が残っていることがあります。そのため、誰が申請し、誰が承認し、いつ判断するのかを確認しておくことが重要です。
決裁者が費用対効果を重視する場合は、試算の前提や導入後の運用負担をまとめ、担当者が社内説明に使える形で渡します。また、価格改定を伴う契約では、条件を協議する機会の確保も欠かせません。『2022年版 中小企業白書』では、販売先との交渉機会がない企業の6割超が、コスト上昇を価格に転嫁できなかったと回答しています。
顧客側に残る懸念と手続きを明らかにし、承認後は双方で契約内容と締結日を確認しましょう。
稟議で差し戻される案件は、決裁者の質問に担当者が答えきれなかったケースが少なくありません。提案の場で話した内容も、社内に持ち帰られた時点で半分ほどしか伝わっていないと考えておくべきです。私は提案の最後に「上司の方に説明するとき、どこを突っ込まれそうですか」と聞くようにしています。返ってきた答えが、そのまま決裁者向けの想定問答になります。
参考:中小企業庁『2022年版 中小企業白書』第1節「取引適正化と企業間取引」
⑤ フォロー|導入目的と契約時の約束を支援担当者に引き継ぐ
フォローでは、顧客の導入目的と約束事項を引き継ぎ、利用開始後の成果を継続して確認します。
営業と導入支援の担当者で認識が異なると、契約前に期待していた支援を顧客が受けられなくなります。引き継ぎでは、次の情報を残してください。
- 顧客が達成したい目標と期限
- 契約に含まれる支援内容
- 導入前に伝えた制約や対応条件
- 運用担当者と初回打ち合わせの日程
初回の導入打ち合わせでは、「いつまでに、どの業務を、どう変えたいか」を顧客も交えて再確認し、最初に行う支援を決めます。その後も利用状況や成果を聞き、つまずきがあれば対応を調整します。継続的に接点を持つことで、新たな課題に応じた追加提案や更新の相談にもつなげられるでしょう。
自分が5工程のどこを得意とし、どこに課題を感じているかを整理したい方は、営業戦闘力診断をご活用ください。

【営業フローテンプレート付き】自社の営業プロセスを仕組み化する3ステップ
自社の営業プロセスは、実際の営業フローの整理、工程を進める条件の設定、日常業務での運用という3ステップで仕組み化します。
商材や顧客の承認手続きに合わせて設計すると、現場で判断に使える基準になります。以下のテンプレートを案件の各工程について複製し、商談記録をもとに埋めてみてください。

ステップ1.受注・失注案件を振り返り、実際の営業フローを書き出す
最初に、受注・失注案件の履歴から、自社が実際に踏んでいる営業手順を整理します。
現場では、マニュアルに載っていない調整や確認が行われていることがあります。メール、議事録、提案履歴を時系列で並べると、そうした活動を拾えます。
「受注案件では提案前に顧客の上司と面談していた」「失注案件では担当者への説明だけで終わっていた」といった違いにも注目してください。また、仕様確認や試作品の評価など、自社特有の手順があれば書き加えます。
複数の案件を並べたら、共通する行動と案件によって分かれる行動を整理しましょう。実態に沿って工程を区切ることで、担当者が記録しやすい営業フローになります。
失注案件の記録を見ると、理由の欄に「価格」とだけ書かれていることが多いんです。ところが顧客に改めて聞いてみると、「決め手は導入後の支援体制だった」という答えが返ってくることも珍しくありません。営業が書いた失注理由をそのまま信じず、可能なら顧客本人に確かめてみてください。書き出す営業フローの精度がまるで違ってきます。
ステップ2.顧客の行動をもとに、次の工程へ進む条件を決める
次の工程へ進む条件は、顧客の発言や合意内容など、記録から確かめられる事実で定めます。
「感触がよい」「受注できそう」といった表現では、担当者によって判断が変わります。提案から締結へ移す場合なら、次のような条件を設定できます。
| 確認項目 | 移行条件の例 |
|---|---|
| 採用意向 | 顧客から社内稟議に進む意向を確認した |
| 申請者 | 稟議を起案する担当者が決まっている |
| 予定日 | 申請日または審議予定日を確認した |
これにより、提案書を送った時点と、顧客が稟議に進む判断をした時点を区別できます。ただし、条件は顧客の購買手続きに合わせて調整してください。判断の根拠となる発言やメールも残せば、別の担当者や上司が記録を読んでも同じ工程に分類できます。
ステップ3.記録項目を統一し、案件会議で進捗を確認する
定着させるには、経営層から現場まで、普段の会議やレビューで同じ営業プロセスを使い続ける必要があります。
SFA(営業支援システム)や共有シートには、「現在の工程」「判断の根拠」「次の行動・担当・期限」を記録します。入力した情報が上司の判断や支援に使われると、担当者にも更新する意味が伝わります。
運用する場面は、次のように整理できます。
- 経営会議では、工程別の案件状況から売上の見通しを確認する
- チーム会議では、停滞案件への支援を決める
- 個別面談では、次の工程へ進めるための行動を相談する
案件会議では「前回から顧客側で何が決まりましたか」と尋ね、変化がなければ、誰に何を確かめるかを決めましょう。翌回に対応結果まで確認することで、営業プロセスが日常のマネジメントに組み込まれ、組織の共通言語として機能します。
案件会議が「なぜ進んでいないのか」を問い詰める場になっていると、営業は本当の状況を書かなくなります。とりあえず「先方で検討中」にしておけば責められない、という心理が働くんです。私が会議を見直すときは、停滞案件を早めに報告した人をまず評価するようにしています。報告しても損をしない場だと伝われば、記録の中身は確実に正直になっていきます。
営業プロセスを可視化すると何が変わる?4つのメリット
営業プロセスを可視化すると、案件評価、停滞の把握、人材育成、受注予測の判断材料がそろいます。同じ情報をチームで参照できるため、管理者は状況確認に費やしていた時間を、具体的な支援に充てやすくなります。ここでは、業務上の変化を4つに分けて紹介します。
① チーム全員が同じ基準で案件の進捗を判断できる
工程ごとの条件を可視化すると、担当者の主観による案件評価のばらつきを抑えられます。引き継ぎや代理対応の場面でも、記録を読むだけで案件の現在地を把握できるのが利点です。
営業担当者が休んだ際、「提案済み」という記録だけでは、資料の送付まで終えたのか、説明会も実施したのかが判断できません。「説明会は実施済み、顧客からの評価は未確認」と残っていれば、代理の社員でも次の連絡内容をすぐに決められるでしょう。
共通基準があれば、担当者に何度も確認しなくても対応を進めることが可能です。チームで案件を支える体制づくりにもつながります。
② 商談が停滞しやすい工程を特定できる
工程への移行日を記録すると、案件が長くとどまっている場所を把握できます。同じ段階にある案件でも、そこへ入ったばかりか、長期間動いていないかによって、必要な対応は異なるものです。
昨日提案した案件と、追加資料を送ってから数週間反応がない案件を並べれば、後者から状況を確認すべきだと判断できるでしょう。複数の案件が同じ場所で止まっているなら、その工程の進め方を調べるきっかけになるはずです。
案件の経過をもとに対応の優先順位を決められる点が、可視化のメリットです。
③ 受注につながった進め方を新人育成に活かせる
受注案件の行動を工程別に残すと、新人に教える内容を具体化できます。経験者の工夫が商談の場面と結び付いていれば、新人もどのタイミングで使えばよいかをつかみやすいでしょう。
たとえば、経験者が導入への懸念を聞いた場面を共有し、「運用を始めたあとに心配されていることはありますか」という質問をロールプレイで練習する方法があります。その後の商談では、実際に質問できたか、どのような回答を得たかを振り返ってください。
記録から練習内容を選べば、上司のフィードバックも実際の行動に沿ったものになります。新人の習得状況に応じて、教える工程を絞り込むのも一つの手です。
④ 顧客の検討状況を根拠に受注見込みを説明できる
顧客の判断予定と未解決の条件を把握すると、受注時期の見通しを根拠とともに説明できます。
今月の契約を希望していても、顧客側の審査や調整が完了しているかによって、着地の見込みは異なります。一方の案件は契約書の最終確認まで進み、もう一方は情報システム部門の審査日が未定だとします。この違いが見えれば、後者の受注が翌月以降になる可能性を、早い段階で経営層と共有できます。
見込みの根拠と残る不確実性を説明できることは、売上計画や人員配置の調整にも役立ちます。
営業プロセスはどこから改善すればよい?
営業プロセスの改善は、移行率や滞留日数から対象の工程を絞り、商談記録を調べるところから始めます。その後、担当者に必要なスキルを確認し、改善策を試します。この順序で進めると、どの問題を解決するための施策なのかが明確になります。
① 工程ごとの移行率と滞留日数から、見直す工程を絞る
改善対象は、過去と比べて移行率が下がった工程や、滞留日数が長くなった工程から選びます。
確認する指標は次の2つです。
- 移行率:その工程に入った案件のうち、次の工程へ進んだ割合
- 滞留日数:案件がその工程にとどまっている日数
両方を見ると、件数が多いだけなのか、進行に時間がかかっているのかを判断しやすくなります。仮に4月に提案した20件を6月末まで追い、8件が稟議に進んだとすると、その時点の移行率は40%です。残る12件は、失注・保留・検討継続に分けて確認します。
比較する際は、商材や顧客規模、観察期間をそろえましょう。大型案件が増えた影響なども考慮し、数値が変化した背景を確かめてから調査対象を決めてください。
② 停滞案件と受注案件を比べ、商談の進め方の違いを洗い出す
停滞の原因は、条件が近い受注案件と商談記録を比較し、確認事項や対応の差から探ります。結果だけを並べても、どの行動を変えればよいかはわかりません。同じ商材・近い顧客規模の案件を選び、提案前後に何を話し合ったかを調べます。
「先方で検討中」の案件には提案書の送付日だけが残り、受注案件には社内説明の相手と予定日まで記録されている場合があります。この差が複数の案件で見られるなら、顧客の社内検討を営業が把握できていたかを確認しましょう。
共通して抜けている項目が見つかったら、次回の提案で確認する行動に落とし込みます。
③ 営業戦闘力診断で担当者の強みと課題を把握し、重点的に鍛えるスキルを決める
担当者の育成課題は、営業戦闘力診断の結果と商談記録を照らし合わせて決めます。CLF PARTNERSの営業戦闘力診断は、準備・接触・提案・締結・フォローの全50問に回答し、総合スコアとレーダーチャートで自分の営業力を確認できる無料診断です。
接触段階に課題が表れ、議事録にも顧客の選定基準が残っていなければ、次のロールプレイでは選定基準の聞き方を練習できます。また、準備段階が強い担当者には、事前調査の進め方を共有してもらう方法もあります。診断結果を面談の材料にし、次の商談で試す行動を一つ選びましょう。

④ 改善策を一つ試し、実施前後で同じ指標を比較する
改善策は一度に一つ試し、対象案件と観察期間をそろえて効果を比較します。変更点を絞ると、どの取り組みが結果に関係したのかを振り返りやすくなります。
たとえば、「提案時に顧客の社内説明日を確認する」という行動を試しましょう。まず説明日を確認できた割合を追い、続いて提案後の一定期間内に稟議へ進んだ割合を、実施前の案件と比較します。
行動が実行されていなければ、担当者がどこで確認に困ったかを調べます。実行しても進捗が変わらない場合は、顧客が社内説明に使う資料の内容も確認してください。実施状況と結果を順に確かめ、有効だった行動をチームの手順に組み込みましょう。
営業プロセスの設計・改善に使える4つのフレームワーク
営業プロセスに使うフレームワークは、把握したい対象に合わせて選びます。
顧客の購買行動にはカスタマージャーニー、部門間の連携にはTHE MODEL、個別案件の確認事項にはBANTCH、案件全体の流れにはセールスファネルが役立ちます。使う目的を決めておくと、整理した情報を具体的な判断につなげやすくなります。
カスタマージャーニー|顧客の購買行動に合わせて営業活動を設計する
カスタマージャーニーは、顧客が購入を決めるまでの行動や疑問を整理し、適切なタイミングで情報を届けるためのフレームワークです。

同じ検討段階でも、利用部門と決裁者では気になる点が異なります。商談相手には「社内でほかに誰の確認が必要ですか」と尋ね、関係者ごとの懸念を整理してください。誰の判断が残っているかを把握すると、資料の内容や説明する相手を選べます。
THE MODEL|部門ごとの役割と引き継ぎの基準を整理する
THE MODELは、以下の4部門が連携し、顧客の獲得から利用継続までをつなぐ考え方です。
- マーケティング
- インサイドセールス
- フィールドセールス
- カスタマーサクセス

運用では、引き継いだあとの商談結果も前の担当部門に共有します。たとえば、商談で自社が対応できない要望が分かった場合は、営業からインサイドセールスへ伝えます。結果をもとに顧客の選定条件や事前確認の項目を見直し、部門間の連携を改善しましょう。
BANTCH|6つの観点で顧客の検討状況を見極める
BANTCHは、以下の6項目で顧客情報を整理し、次に確認することを決めるフレームワークです。
- 予算(Budget)
- 決裁権(Authority)
- ニーズ(Need)
- 導入時期(Timeframe)
- 競合(Competitor)
- 人的資源(Human Resources)

商談後は、顧客から聞いた事実と営業担当者の推測を分けて記録します。予算や導入時期が変わる場合もあるため、確認日も残し、次回の商談前に情報が古くなっていないかを見直してください。そのうえで、提案を進めるために優先して確認する項目を決めましょう。
セールスファネル|工程ごとの案件数と移行率を把握する
セールスファネルは、工程ごとの案件数と移行率を可視化し、詳しく調べる工程を絞るためのフレームワークです。

初回商談から提案への移行率が下がっていれば、顧客の選び方やヒアリング内容を確認します。一方、提案から契約への移行率が下がっていれば、顧客の評価基準や条件交渉の記録を調べましょう。数値の変化を手がかりに商談記録を読み、改善する行動を具体化します。
営業プロセスに関するよくある質問
営業プロセスの運用では、管理する人の役割や例外案件の扱いまで決めておくと、現場の迷いを減らせます。 学習に役立つ本も含め、よくある4つの疑問に答えます。
営業プロセスの設計・改善を学べるおすすめの本はある?
部門間の引き継ぎを学ぶなら『THE MODEL』、商談での質問を見直すなら『無敗営業』が候補になります。
福田康隆著『THE MODEL』(翔泳社)は、マーケティングからカスタマーサクセスまでのプロセスや組織運営を扱っています。自社のどの部門間で情報が途切れているかを振り返る際に役立つ一冊です。
高橋浩一著『無敗営業 「3つの質問」と「4つの力」』(日経BP)は、営業の質問や商談の進め方を学びたい方に向いています。読む前に自社の課題を一つ決め、次の会議や商談で試す行動を選ぶと、学びを実務につなげやすくなります。
書籍情報:『THE MODEL』 / 書籍情報:『無敗営業』
営業プロセスマネジメントは誰が主導し、現場とどう役割を分ける?
営業責任者が進捗の判断基準を決め、担当者が案件情報を更新する分担が基本です。
担当者は「顧客側で決まったこと」と「次の行動・期限」を記録し、責任者はその情報から支援が必要な案件を選びます。営業企画がいる場合は、集計や記録項目の調整を担うとよいでしょう。
たとえば、担当者が決裁者への接点をつくれずにいる案件では、責任者が商談への同席を検討できます。情報を更新する人と、その情報を使って支援を判断する人を明確にすると、管理を行動につなげられます。
商談が保留になった場合、営業プロセスのフロー図ではどう表す?
保留になった工程から「保留」へ矢印を分岐させ、再開条件と次回確認日を書き添えます。
理由と条件が残っていれば、営業が再び連絡する時期を判断できます。「来期予算の確定待ち」であれば、予算の確定予定月を記載し、その時期に確認する担当者を決めます。さらに、予算確定後に「提案」へ戻る矢印を引き、顧客の条件に変化がないかを確認します。
戻る先の工程まで示しておくと、保留解除後の対応が明確になります。
営業フローのテンプレートは、新規営業と既存顧客への追加提案でどう変える?
工程・進捗・次の行動を記録する欄は共通にし、商談で確認する項目を変えます。
新規顧客と既存顧客では、すでに把握している情報や検討のきっかけが異なります。
- 新規営業では、導入目的・比較基準・決裁者を確認する
- 追加提案では、現在の利用状況・導入後の成果・追加予算を判断する人を確認する
既存顧客でも、別部門への展開では新たな承認が必要になる場合があります。過去の契約情報を参照しながら、今回の提案で変わる条件を追記してください。
まとめ|直近の受注・失注案件をもとに、自社の営業フローを書き出そう
営業プロセスの整備は、直近の受注・失注案件を並べ、実際に何が起きたかを書き出すことから始められます。次の案件会議には、それぞれ1件ずつ記録を持ち寄りましょう。「先方で検討中」と記載した場面で、顧客が何を判断していたのかを確かめると、自社の管理に足りない情報が見えてきます。
そこで見つけた課題をもとに、次の工程へ進む条件を一つ決め、日々のレビューで使ってください。運用しながら調整することで、チームが判断に使える基準へと育てられます。
CLF PARTNERSでは、営業プロセスの設計から現場での実行、人材育成まで、企業の課題に合わせた営業支援を行っています。自社に必要な支援を検討したい方は資料を、具体的な進め方を相談したい方は問い合わせ窓口をご利用ください。
⇒営業支援サービスの資料を無料でダウンロードする
営業の悩みをプロに相談してみませんか?

営業組織を変えたい、商談化率や成約率を向上したいという方はお気軽にCLF PARTNERSへご相談ください。
この記事の監修者

CLF PARTNERS株式会社
代表取締役社長 松下 和誉
大学卒業後、大手総合系コンサルティングファームに入社。最年少で営業マネジャーに就任。中小企業から大手企業まで幅広くコンサルティング業務を実施。また、文部科学省からの依頼を受け、再生機構と共に地方の学校再生業務にも従事。 その後、米Digital Equipment Corporation(現ヒューレットパッカード)の教育部門がスピンアウトした世界9ヵ国展開企業のJAPAN営業部長代行として国内の最高売上に貢献。 現在は関連会社12社の経営参画と支援を中心に、グループの軸となるCLF PARTNERS㈱ではVC出資ベンチャー企業、大企業の新規事業の支援に従事
公式Xアカウント:https://x.com/clf_km



