営業研修の費用相場は？費用対効果の測り方についても解説

自社の営業力強化のために営業研修を検討する際、気になるのはやはりその費用相場ですよね。

特に、今まで営業研修を行ったことがない企業では、営業研修にどれくらいの費用が必要なのか、どうすれば費用を抑えることができるのか、分からない担当者の方も多いのではないでしょうか。

また、外部の研修会社から見積もりが来たものの、その金額や内訳が適切なのか分からないという方もいらっしゃるかと思います。社内で新しく営業研修を始めるための稟議を通すためには、相場感や費用対効果の考え方について説明をする必要もあるでしょう。

今回の記事では、様々な企業様向けに営業研修を行ってきた弊社のノウハウや知見を踏まえて、営業研修の費用相場や費用対効果の測り方について解説いたします。

これから営業研修の実施を検討している方や、依頼している営業研修の費用が相場と比べて高くないか気になる方はぜひ今回の記事を参考にしてみてください。

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営業研修の費用相場は？

営業研修の費用は、下記のような要素で相場が変わってきます。

• 研修内容
• 講師の経歴やスキル
• 研修の期間や時間
• 参加人数
• 研修の会場
• 研修を外部に依頼するか自社のみで行うか

自社で研修を行う場合は、研修担当者の人件費以外の費用をかけずに研修を行うことも可能です。

外部に研修を依頼したり、オンラインで研修を受けたりする場合は数千円～数十万円程度の費用が必要になってきます。

こちらの記事では、営業研修におすすめな会社をまとめて紹介しています。外部への研修依頼を検討している方は合わせてチェックしてみてください。

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営業研修における形式ごとの費用相場

営業研修の費用相場は数千円～数十万円と幅広いですが、特に「どのような形式で営業研修を行うか」によって費用相場が大きく異なってきます。

ここからは、営業研修を「社内研修」「公開講座」「オンライン研修」の3つに分けて、それぞれの費用相場を解説いたします。

社内研修（オフライン）

社内での研修を行う場合、外部に依頼すると1日30万円～50万円程度、個人事業主で行っている講師の方に依頼をする場合は、1時間2～5万円程度の費用が相場です。

自社独自で研修をカスタマイズしたり、専門性の高い研修を行ったりする場合は費用が高くなってきます。

さらに、研修を行う場所や会場等によっては追加で費用が発生します。

社内メンバーに講師を依頼する場合は、その方の人件費と参加者を集めるための交通費や会場費といった費用だけで研修を行うことも可能です。

公開講座

営業研修の中には、公開講座と呼ばれる複数企業が参加できる一般公募がされているような研修もあります。

公開講座の場合、1人当たり1万円～10万円程度で参加をすることが可能です。

研修への参加者が少ない場合は、講師に依頼をするよりも公開講座に参加した方が比較的安価に研修が受けられます。

一方で、当然ながら参加人数が増えてくるとその分費用も大きくなってきます。また、公開講座の開催場所によっては交通費や宿泊費も別に必要となるでしょう。研修に参加する自社の社員数に合わせて検討することをオススメします。

オンライン研修

近年では、動画やビデオ通話などで研修が受けられるオンライン研修も普及してきています。

オンラインで研修を行うことで、全国どこのエリアでも気軽に参加することができますし、録画された研修の場合はいつでも好きな時間に視聴することができます。

オンライン研修の費用相場としては数千円～数十万円と幅があります。月額固定で様々な研修を受けられるものもあれば、初期費用で数十万円という費用が発生するものもあります。専門的な内容やニッチな内容のものは費用が高く、一般的な内容のものは費用が安価になる傾向があります。

参加人数やプラン等によっても費用が変わりますが、オフラインの研修と比べると安価に受けられるものが多いです。

営業研修における費用の内訳

営業研修を行う際は、研修内容に合わせて複数の費用が発生します。

自社内で研修を行う場合は、研修全体にかかる費用とその内訳をしっかりと把握しておく必要があるでしょう。予算に合わせてどこに費用をかけるべきか検討することも大切です。

外部に研修を依頼する際は、見積もりの内訳ごとに費用が相場と比べて適切かどうかをチェックする必要があるでしょう。高価な研修を受けたからといって営業成果につながるわけではないので、見積内容はしっかりと精査していく必要があります。

ここからは、営業研修における費用の内訳についてより詳細に解説いたします。

講師費用

まず、営業研修を行う際は、講師を呼ぶための講師費用が発生します。

講師費用は、「どの会社からどんな人を呼ぶのか」や「どんな内容の講義を依頼するのか」、「どれくらいの時間研修を依頼するのか」、「どの場所に講師を呼ぶのか」といった要素によって大きく変動していきます。

専門性の高く経験の多い講師に依頼をしたり、長時間の講義を依頼したりする場合はその分費用が高くなってきます。

もちろん、自社の人材に講師を依頼する場合は講師費用を抑えることができます。しかしながら、講義の準備等も含めてその人材の人件費が発生したり、その人材の行う他の業務時間が少なくなってしまったりする点には留意しておきましょう。

会場費

次に、オフラインで営業研修を行う際は会場費が発生します。

研修を行うためには、参加人数や研修内容に合わせた会場をセッティングする必要があります。

会場費は、会場のグレードや立地、広さ、利用する時間などによって費用が変わってきます。

また、利用する備品（机や椅子、モニターやホワイトボード、マイクやスピーカー等）によっては追加費用が発生することもあります。そもそも研修を行うための備品がそろっていない会場もあるため注意しましょう。

外部に研修を依頼する場合は備品のチェックも含めて会場選定をしてくれたりしますが、自社のみで研修を行う場合は備品の充実度についてもしっかりとチェックする必要があるでしょう。

研修費用を節約したい場合は、人数や必要な設備を踏まえて最低限の会場を選ぶのも良いでしょう。営業研修で成果を出すためには、会場にこだわるよりも、研修内容や講師の質にこだわるほうが重要です。

オンラインでの研修を行う場合や、社内のスペースを利用する場合は、会場費を節約することもできます。少人数での営業研修を行う場合は、社内スペースの活用でも十分でしょう。

教材費

次に、営業研修を行う際は、研修に関する教材の購入や資料の作成・印刷といった教材費も発生します。

外部に研修を依頼する場合、講師費用に教材費が含まれているケースもあれば、講師費用とは別に教材費が発生するケースもあります。オンライン研修を行う場合は、講師費用と教材費を合わせて月額や単発購入分の利用料金が発生することが多いでしょう。

社内で研修を行う場合でも、本を購入したり、社内で資料を作成し印刷したりする場合はその分の費用が発生します。

交通費・宿泊費

次に、社員が営業研修を行う会場に向かうための交通費も発生します。会場が遠方の場合は交通費に加えて宿泊費が発生することもあるでしょう。参加者が多く、全国各地から移動が必要な場合は特に費用が高くなりやすいので注意が必要です。

交通費や宿泊費を抑えたいという場合は、オンラインでの研修を行うのも良いでしょう。全国に支社が複数ある場合は、全国をいくつかのエリアに分けて、エリアごとに研修を行うという方法も手です。

食事代

次に、研修を行う時間や期間によっては社員や講師の食事代が発生することもあります。

食事は各自に任せても良いですが、長時間の研修では飲み物やお弁当を手配することは珍しくありません。会場によっては近くに飲食店やコンビニが無かったり、食事時は混雑していたりすることもあるため、会社で食事を手配するべきかは事前に検討しておきましょう。

また、外部の公開講座に参加する場合は、その運営会社が飲み物や弁当を手配してくれることもあります。

備品代

最後に、営業研修に必要な備品代も発生します。

研修に必要となることが多い備品としては下記のような物が挙げられます。

• 机
• 椅子
• スクリーン
• プロジェクター
• ホワイトボード
• パソコン
• スピーカー
• マイク
• 名札
• マジック　など

既に社内に備品がそろっている場合は追加の費用は発生しませんが、新しく準備が必要な場合は購入費用もしくはレンタル費用が発生します。

会場を借りる場合、合わせて備品をレンタルできることも多いですが、会場でレンタルできる備品の種類や数には限界もあるのであらかじめ確認しておきましょう。

また、失敗できないような大がかりな研修を行う場合は、マイクやスピーカー、プロジェクター等の重要な備品については予備を準備した方がよいこともあるでしょう。

営業研修の費用対効果の測り方は？

このように、営業研修を行うには様々な費用が発生します。

講師費用や教材代はもちろんですが、会場費や交通費、食事代などの費用も発生することがあるため、予算に合わせて念入りにプランを検討する必要があるでしょう。

研修内容や参加人数によっては多額の費用が発生してしまう営業研修ですが、「果たして営業研修をして本当に効果があるのか？」と疑問を持っている方も少なくないかと思います。

では、営業研修の費用対効果はどのように測定すれば良いのでしょうか？

営業研修の費用対効果の測り方には「定量評価」と「定性評価」の大きく２つがあります。

定量調査

定量調査は、「売上」や「利益」、「商談数」といった具体的な営業の数値をもとに研修の効果を測定する方法です。

研修後にどれだけ自社の営業データが向上したのかを測定し、費用対効果が良かったのか悪かったのかを分析することができます。

事業における費用対効果の考え方として、「ROI（Return On Investment）」という指標があります。日本語で言うと、投資した金額に対してどれだけリターンがあったかを示す指標です。主に経営やマーケティング活動の分析でよく使われる指標の一つですね。

ROIの計算方法は下記の通りです。

ROI＝（収益－費用）÷費用×100

例えば、100万円の研修費用で200万円の利益が生まれた場合、下記のようなROIになります。

ROI＝（200万－100万）÷費用×100＝100％

そして、基本的にはこのROIが高ければ高いほど費用対効果が良い営業研修だと考えられます。ROIを高めるためには、研修内容を社内で定着させたり、研修費のうち無駄な部分を削減したりといった工夫が必要です。

一方で、営業研修が実際にどの程度売上や利益に影響したのかは正確に計測することが難しい部分もあります。会社の売上や利益は市場環境や社員数の増減、自社の営業活動以外の取り組み（商品開発やプロモーションなど）といった要因によっても大きく変動するためです。

弊社CLFでの研修では、研修後のアフターフォローも充実させており、営業研修のROIを高められるように工夫しています。具体的には、研修後はクライアント様だけでなく弊社のメンバーも現場に入り手本となったり、研修内容を実践させたりするところまでプログラムに組み込んでいるため、売上に直結しやすく費用対効果を測りやすくなっています。

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定性調査

定性調査は、研修を受けた社員の感想や研修後の顧客からの口コミ等の数値化できないデータをもとに研修の効果を測定する方法です。

営業研修の成果は「売上」や「利益」等の分かりやすい数字に出てくるものだけではありません。

例えばですが、新卒社員向けに営業研修を行ったからといってすぐに売上や利益が増えたり、顧客開拓ができたりすることはほとんどないでしょう。

ですが、すぐに成果が出ないからと言ってその営業研修に意味がなかったとは限りません。

新卒社員が研修によって営業の基礎を学んだことで、数年後に成果が出せるようになってきたり、いきなり営業に行くよりもクライアントからのクレームが減ったりすることもあるでしょう。

研修の成果は分かりやすい短期的な数字だけで判断することは難しいため、数字以外の定量調査も費用対効果の測定には重要になってきます。

定性調査の方法は様々ですが、社内アンケートで研修の感想を募集してみたり、顧客に営業社員の評価を聞いてみたりするといった方法が考えられます。

また、定性調査を行うことで、研修内容の良かった点や悪かった点を具体的に知ることができ、次回以降の研修内容を改善することにも繋がります。

まとめ

今回の記事では、営業研修の費用相場や、費用対効果の測り方について解説いたしました。

営業研修は、「社内研修」や「公開講座」、「オンライン研修」といった実施の形式や研修内容によって大きく費用相場が変わってきます。

また、講師費用以外にも会場費や交通費、食事代などの費用が発生するため、コスト意識が薄いといつの間にか金額が膨らんでしまうこともよくあります。研修の成果に繋がらない無駄なコストは削減していくことも大切です。

ぜひ今回の記事を参考に営業研修の実施方法を検討してみてください。

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この記事の監修者

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