同行営業とは?新人育成と案件推進を両立する目的・準備・メリットを解説

同行営業を導入したいものの「何を準備すればよい?」「上司はどこまでフォローすべき?」と迷う方もいるでしょう。同行営業は、新人・若手の育成と案件推進の両方に活用できます。

この記事では、同行営業の目的やメリット、準備すべきポイントまで詳しく解説します。

同行営業とは?

同行営業とは、上司や先輩が新人・若手営業担当者の商談に同席し、実際の顧客対応を通じて営業スキルの習得や商談の進行を支援する方法です。OJT(実際の仕事を通じた指導)の一環として、人材育成と商談支援の両方に活用されます。

同行営業は単なる見学ではなく、実際の商談を通じて営業担当者の成長を支える取り組みです。効果を高めるには、何のために同行するのかを事前に明確にしておくことが大切です。

同行営業を行う目的とは?

同行営業の主な目的は、新人・若手の育成、商談の推進、契約の判断に関わる重要人物との接点づくりの3つです。目的に合わせて上司と担当者の役割を決めておくことで、同行営業を効果的に進められます。

新人・若手の育成

新人・若手の育成を目的とする場合は、実際の商談を通じて顧客への対応方法や判断の仕方を学んでもらいます。

商談前に顧客の課題を予想し、どのように提案するかを一緒に考えることも効果的です。上司の営業方法を見せるだけでなく、新人自身に考えさせ、商談を進める機会を設けることが大切です。

商談の推進

大型案件や対応が難しい商談では、上司が同席して契約に向けた話し合いを支援します。

たとえば、価格の相談や技術面への不安について、上司が担当者の説明を補うことで、顧客の疑問を解消しやすくなります。商談の進み具合に応じて、上司がどこまで対応するかを決めておくことが大切です。

キーマンとの接点創出

同行営業には、顧客側の決裁者など、契約の判断に関わる重要人物との接点をつくる目的もあります。

たとえば、事前に上司が同席することを伝えると、顧客側の責任者にも商談へ参加してもらえる可能性があります。商談の日程を調整する段階から、誰に参加してもらいたいかを考えておきましょう。

同行営業にはどのようなメリットがある?

同行営業には、新人・若手が実践経験を積めること、顧客との信頼関係を深められること、組織全体の売上や生産性の向上が期待できることの3つのメリットがあります。営業担当者の成長だけでなく、顧客への対応やチーム全体の営業活動にも役立ちます。

新人・若手が実践的な経験を積める

同行営業では、上司や先輩のサポートを受けながら実際の商談に参加できるため、新人・若手も安心して顧客対応を経験できます。

うまく説明できなかった場面や、顧客からの質問に答えられなかった場面も、上司から助言を受けることで次の商談に活かせます。上司にとっては、新人が挑戦しやすい環境をつくり、成長を支援できる点がメリットです。

顧客との信頼関係を強化できる

同行営業では、担当者だけでなく上司も顧客への対応に関わることで、組織として支援する姿勢を伝えられます。顧客の課題を複数の視点から把握し、丁寧に対応することが信頼関係の強化につながります。

株式会社NEXER GroupとCLF PARTNERS株式会社は、2026年7月16日〜23日に、BtoB営業の担当経験がある全国の男女50名を対象にインターネット調査を実施しました。その結果、受注できた商談の要因として「顧客の課題を正しく理解できていた」が54.0%で最も多く、次いで「担当者との信頼関係を築けた」が52.0%となりました(複数回答)。

同行営業は、この調査で受注の要因として挙げられた「顧客の課題への理解」と「担当者との信頼関係」の両方を促す手法です。上司と担当者が事前に顧客の課題を共有し、複数の視点から提案を検討することで、顧客への理解を深め、信頼関係の構築につなげられます。

アンケート引用元(PR TIMES):【BtoB営業に関する調査】失注の要因は「価格が高かった」「競合との差別化ができなかった」がともに22.0%。「顧客に選ばれる法人営業」とは?

組織全体の売上や生産性向上につながる

同行営業を通じて、成果を上げている営業担当者の知識や方法をチーム内で共有できれば、組織全体の営業スキルの向上につながります。

また、商談でうまくいった対応や改善点を、営業活動や顧客情報を管理するSFA・CRMなどに記録し、定期的なミーティングで共有することも効果的です。特定の担当者だけに頼らず、チーム全体で営業活動を改善することで、売上や生産性の向上が期待できます。

同行営業の前に準備すべきこととは?

同行営業の前には、顧客情報と商談の目標を共有し、上司と担当者の役割分担を決めておくことが大切です。誰が商談を進め、どの場面で上司がサポートするのかを明確にしておくと、当日の混乱を防ぎやすくなります。

顧客情報と商談のゴールを共有する

まず、顧客の事業内容や組織、過去の商談履歴を確認します。そのうえで「今回の商談で顧客と課題について共通認識を持つ」など、具体的な目標を決めましょう。

また、上司と担当者で顧客が抱える課題や提案内容について事前に話し合うことも大切です。訪問前に5分程度の短い打ち合わせを設けるなど、情報を共有する時間を確保しましょう。

上司と担当者の役割分担を決める

挨拶、提案内容の説明、顧客からの質問への対応、メモの記録など、誰が何を担当するかを事前に決めておきましょう。

新人が商談を主導する場合は、発言の割合を「新人9:上司1」とすることもひとつの目安です。ただし、新人の経験や商談の目的に応じて調整し、上司は必要な場面でサポートします。

具体的には、新人が専門的な質問への回答に詰まった際に説明を補足したり、新人の提案に上司の立場から補足説明を加えて説得力を高めたりする方法があります。また、商談の話題が本来の目的からそれた場合に、上司が軌道修正することも役割のひとつです。

担当者が目配せで助けを求めたときに上司が対応するなど、具体的なルールも共有しておくと安心です。チェックリストを用意すれば、役割分担の確認漏れを防ぎやすくなります。

同行営業の効果を高める振り返り方法とは?

同行営業の効果を高めるには、商談後に課題を振り返り、上司から具体的な助言を行うことが大切です。さらに、研修やロールプレイングと組み合わせて学んだ内容を繰り返し練習すると、営業スキルの定着につながります。

課題を整理して、フィードバックする

商談直後や移動中など、記憶が新しいうちに振り返りを行いましょう。

振り返りには、SBIモデル(Situation:状況、Behavior:行動、Impact:影響)を活用する方法があります。どのような状況で、どのような行動を取り、それが相手にどう影響したかを整理することで、具体的な改善点を伝えやすくなります。

商談での出来事や学んだこと、次回取り組む内容を記録する同行レポートを用意しておくと、振り返りを進めやすくなります。

研修と組み合わせる

同行営業だけに頼ると、指導する上司によって教え方や内容に差が生じることがあります。そのため、営業研修やロールプレイングなど、実際の業務から離れて学ぶOFF-JTと組み合わせることが大切です。

同行営業で見つかった課題に対する改善方法を研修で学び、繰り返し練習したうえで、次の商談で実践します。この流れを続けることで、学んだ知識を実際の営業活動で活かしやすくなります。

同行営業を含めた営業人材の育成方法や、組織全体の営業力を高める取り組みについては、以下の記事で詳しく解説しています。

営業育成の完全ガイド|新人から即戦力を生み出す5ステップと研修プログラム

まとめ

同行営業は、新人・若手の育成や商談の推進に役立つ方法です。効果を高めるには、事前に顧客情報や役割分担を共有し、商談後の振り返りと研修を組み合わせることが大切です。

一方で、社内だけで同行営業の進め方や指導方法を標準化し、継続的に実践するには、マネージャーに大きな負担がかかる場合があります。そのため、外部の専門家による研修や伴走支援を活用することも選択肢のひとつです。

CLF PARTNERS株式会社では、事前のヒアリングで企業ごとの課題を把握し、完全オーダーメイドの営業研修を提供しています。貴社の成功・失敗事例を用いたケーススタディやロールプレイングを通じて、現場で活用できる営業スキルの習得を支援します。

さらにご要望に応じて、現場同行や振り返りミーティングを行う3か月間の営業伴走支援もご用意しています。こちらは、研修で学んだスキルの定着をサポートする別料金のオプションです。

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